仕入情報の種類からその活用方法を考える。

仕入情報の種類

 

仕入れ情報とは、「商品部において的確な仕入業務を追行するために必要な情報である。それは、営業政策とそれにもとづく商品計画と仕入業務を的確に運用するために必要とされる広範な情報である。」と定義されている。

仕入業務に必要とされる8種類の情報

  1. 営業政策や商品計画
    経営管理者がさまざまな経営環境を配慮して策定した営業政策やそれにもとづいて決められる商品計画の内容。
  2. 販売情報
    その月の販売計画や日々の販売状況。
  3. 在庫情報
    その月の在庫計画や日々の在庫状況。
  4. 来店している顧客情婦
    来店客情報。
  5. 来店していない一般消費者情報
    未来店情報。
  6. メーカー情報
    製造段階(供給源)に関する情報。
  7. 仕入れ元情報
    卸売業情報。
  8. 一般的な小売環境情報
    ・消費生活環境
    ・地域社会環境
    ・社会経済環境
    ・競争環境
    ・政治法規制環境

 

なお、営業政策、商品計画を策定するときに上記8の一般的な小売店環境情報が使われる。

これらの情報をどこから得るか。

情報を得る場所として、

  1. 仕入部門が蓄積している情報
  2. 在庫(または物流)部門が蓄積している情報
  3. 販売部門が蓄積している情報
  4. 調査部門が蓄積している情報
  5. サプライヤー(仕入先企業)から得られる情報

の5種類に分類できる。

 

仕入部門が蓄積している情報

仕入商品に関する情報を蓄積している。これらの情報は販売部門の情報と関連させることが重要である。

販売部門が独自に再発注を行う場合には、仕入部門と連携する必要がある。

仕入部門(店舗)が廃棄処分の対象とした商品の情報は販売部門も知っておく必要がある。

 

在庫(または物流)部門が蓄積している情報

品切れを起こしそうな商品の情報である。

死に筋商品の在庫の情報、品目別の在庫情報は、仕入部門が的確な在庫調整を行う上で必要不可欠である。

在庫部門情報としては、売り場にディスプレイしている商品、未着の仕入商品は含んでいない。

 

販売部門が蓄積している情報

近年は、POSによって、顧客が実際に購入した情報が直ちに集積できる。

POSによって、単品管理ができ、どの商品がどの程度売れているのか詳細な情報を得ることができる。

これによって、再発注の制度もかなり高くなっている。

しかし、取り扱っていない商品、品切れで販売できなかった商品、つまり販売できなかった商品に関する情報はPOSからは得られない。

販売部門は、これらの情報も蓄積しておく必要がある。

 

調査部門が蓄積している情報

大規模小売業においては、経済動向、地域社会環境、競争状況などを専門に調査する調査部門を設置している。

広い視点からの情報もあるので、販売情報とは違った意味で高い利用価値がある。

 

サプライヤー(仕入先企業)から得られる情報

仕入企業から得られる情報としては、技術革新、新製品開発、価格の変動状況、国外商品の輸入状況などがある。