売価の設定方法

5つの売価設定方法があります。

  1. コストプラス法
    原価を基準にして価格を決めます。
  2. ターゲット・プロフィット法
    目標とする利益を前もって決めておき、それが得られるように価格を決めます。
  3. パーシーブド・バリュー法
    買い手が得られる価格を基準にしてそれに合わせる形で価格を決めます。
    買い手がその商品を500円と考えているとし、それを前提にコストや利益を決めます。売価は500円に近くなります。
  4. ゴーイング・レイト法
    競合他社の価格をもとにして自社の商品の価格を決めます。
  5. シールド・ビット法
    入札による価格の決め方のように、競合他社よりも少し安い価格を自社の商品価格にします。

 

特定化された状況下での売価設定

先に示した5つの売価設定とは別に、独特の売価設定となることがあります。

  1. 仕入先企業(メーカー)によって示唆されるケース
    メーカーが売価を指示するため、小売店はその価格に設定するしかありません。
  2. 顧客の価格に関する情報収集能力で決まるケース
    最寄品などの商品は、消費者がおおよその価格を知っているので、それに準じる形で価格をきめるしかありません。
    美術品や骨董品などは価格の知識をほとんど持っていない消費者に対して、言い値で売価を決めることができますが、このような商品はめったに売れることがありません。
  3. 初回値入率の公式によって決定されるケース
    初回値入率が50%で合った場合、2回目以降も値入率を50%として売価を決める場合、消費者の意向に関係なく売価が決められます。
    今日においては、このような値入では商品が売れにくいので、値下げをすることが多いです。
  4. 新商品など高い値入率で決定されるケース
    新商品に対しては、導入期では、売価が安定していません。
    そこで、高い値入率で売価を決めることが可能になります。
    ただし、最初から市場シェアの獲得を目的とし、導入期から低価格の売価が設定されることもあります。